大きく変わる「ファッションビジネスの世界」の行方
◆ファッション市場の主導権を握る業態は？
「ネットによってファッションが危なくなる、ということではないのですよ。問題はビジネスの世界ね」という大御所の発言で議論は始まった。
この集まりは、現役バリバリというより、アパレルや流通会社のOB、ファッション系の大学・専門学校の教師、ファッション系の新聞・雑誌記者、コンサルタントで、今なおファッションのあらゆる部門で影響力を発揮されている面々で構成されている。
もちろん、参加されている皆さんは個人の自由意思で出席し、発言されている。発言内容に責任を持つ、といった会ではない。が、共通していることは、今の若者に比して、IT機器端末を手玉に取るほど熟達はしていないし、失礼ながら、それほど詳しくもない（筆者も含めて）。というより、最先端のテクニックをお持ちではないと言った方が的確かも知れぬ。
でも、各々ブログを通じて、また、全国紙誌・業界紙誌を問わずメディア上でファッションについての発言を積極的にされている方の集まりなのだ。
“手のひらサイズ・マーケット”論（これは筆者自身が命名した言葉であって、出席者の承認を得たものではない）は、遂に総売上高5兆円台まで下がる見込みの百貨店の凋落と、それに替わる市場についての話題が発端となった。売上高の減少そのものより、百貨店が本来持つべきファッションに対する消費者への夢・提案力を弱めたということが主題となった。
確かに、あの『WWDジャパン』の表紙を飾った大西洋・三越伊勢丹社長の実力や、銀座地区の松屋プラス三越連合による共同販促の連発など、今日的話題は次々と提供してはいる。
だが、百貨店が、消費者にとっての主たるファッション市場からは退場を余儀なくされつつあるかの印象を一般に与えていることは事実だ。もはや、百貨店を浮上・回復させる切り札的なものは見当たらない、との結論ともなった。
◆急浮上するJR系店舗
この集まりでは、百貨店にとって代わる業態としての可能性は、JR系のルミネであり、アトレではないか、との意見で一致した。
とくに有楽町西武の跡地に入ったルミネの実力を誰もが大きく評価したことが目立った。ルミネ15番目の店舗としての有楽町店は2011年10月28日にオープン。開店の3日間で20万人を集め、4億5千万円以上を売り上げたと見られる。
また、初日の2億2千万円の実績から、年間売上200億円を大きく超えるものと予測されている。JR有楽町駅とルミネをつなぐ「ルミネストリート」も同時にオープンし、JRの使命でもある街づくりの視点からも期待と注目が集まっている。
ラグジュアリーブランド旗艦店の多くが立ち並ぶ銀座中央通りは、リーマン・ショック以降にはH＆M、ZARA、フォーエバー21等の海外組プラス、ユニクロ旗艦店により、ファストファッションへの一極化の様相を呈してきた。
そこへルミネの開店によって有楽町が復権したことは、広域の銀座地区を日本の中心地として強く消費者に印象付けたことは間違いない。
◆アトレ新中期経営計画
ルミネと並んでアトレの動きも積極的だ。1990年に会社設立。97年の恵比寿店オープンまでは比較的小規模の駅ビルに店舗を開業してきた。その後、吉祥寺ロンロンなど首都圏の大型駅ビル（高架下施設）等との合併を繰り返し、09年にはアトレに社名を変更、30カ所近い首都圏の駅ビルを運営するに至っている。なお拡大中だ。
注目すべきは、JR東日本のエキナカ施設「ディラ」の開発・運営にある。また、アトレの「ES（従業員満足）なくしてCS（消費者満足）なし」への評価が高い。
前述の〈集まり〉出席者に一致した認識は、JR系施設の社員教育に対する高い評価だ。社会人教育と言えば、昔から百貨店がダントツと言われたものだが、今はJR系企業にとても及ばないとIFI（ファッション産業人材育成機構）の関係者は断言している。
オープン続く新業態はファッションビジネスの救世主たり得るか
◆大阪・梅田地区再開発
繊研新聞に、椙岡俊一エイチ・ツー・オー・リテイリング代表取締役兼CEOの言葉として「百貨店は“劇場”という時代があった。驚き、発見、学び、感動、憧れが詰まっていた。モノを買う場だけではなかった。今回の本店では、その楽しさを取り戻したい。エキサイティングな買物体験ができる劇場型百貨店をめざしたい」との意欲が記載されていた。
いうまでもなく、今年の11月下旬に全館開業予定の阪急百貨店梅田本店への意気込みだ。コンセプトは「暮らしの劇場」だという。
具現化するものとして広場やホール、ギャラリー、サロンなどの「情報発信・サービス空間」に売場面積の20％を充てるという。それ以外にも、音響、音質、曲目のコントロール可能なスピーカーや照明を含めて“舞台演出”にこだわった店舗づくりになるという。
大阪・梅田地区の変貌は、2011年5月の三越伊勢丹の出店を含めてすでに始まっている。ただ、残念ながら当初の期待を裏切った形で現在は進行中であり、まさに、阪急百貨店本館の改装いかんでこの地区の評価は定まる、というのが出席メンバーの共通した意見だ。
◆渋谷を変貌させるか
〜ヒカリエ開店
東急文化会館跡地には4月26日“ヒカリエ”がオープン、大きな話題となった。
地下3階から8階までの商業部分の開業で、11階から16階までの「東急シアターオーブ」は7月18日の開業が予定されている。17階から34階まではオフィスになる予定という。
内覧会での野本弘文・東急電鉄社長談として、「渋谷はもともと大人の街だったが、109などのファッションの影響もあって、若い人の街となり、大人が来づらくなっていた」と説明された由だ。若者に占拠されてしまい、孤立した感の強い西武百貨店も、元は「大人の街」渋谷出店にこだわった堤清二氏執念の店舗であったことを思い出す。
JRと東急電鉄、メトロ渋谷駅を抱き込む形の東急東横店の改築も視野に入れて、渋谷地区が変貌を遂げることは間違いあるまい。“ヒカリエ”の持つ大人を意識した文化施設の多くも、同じ都心の他の地区とは一線を画す魅力を鮮明にしている点が印象的だ。
筆者が“ヒカリエ”を見て無意識に感じたことは、「自主編集＋業務委託＋賃貸」という新しい売場づくりの形を模索しつつある百貨店の、今後の可能性だ。従来とは異なる売場ゾーニングなどの試みで物販が成功すれば、百貨店にとって大きな力となろう。
“手のひらサイズ・マーケット”が、ファッションビジネスを崩壊させる？
◆快進撃続ける！ スタートトゥデイの実力
ファッションビジネスの大御所「ファッションが“手のひら”で買えるのよね」に話を戻さねばならない。「食材なんかは分かるのよ。でもファッションは手で触り、実際に着てみて買うかどうか決めるモノじゃない？」「ネットで買うなんて信じられないわ」から話題が始まったのだ。
ゾゾタウンを運営する最大手スタートトゥデイは、グループ中長期目標として、国内商品取扱高5千億円、経常利益5百億円を掲げている。今期業績目標（13年3月期）は、プロパー販売、予約販売比率を高めて収益の伸び率30％を継続すると発表している（連結ベースで売上高318億円、当期純利益46億円）。
まさに、“手のひらマーケット”の急成長だ。
◆ブランド服もネットで
朝日新聞5月10日付朝刊では「試着できないのが心配だったけど……」の見出しで、ブランド服まで「ネットで買い物」の時代に入った、と報じた。
カタログ写真の見せ方の工夫やコーディネート手法が格段に進み、若者を中心に支持を広げているのだ。ゾゾタウンは、2004年の開業から会員は増加の一途で、今年3月で467万人に達している。百貨店最大手の三越伊勢丹のカード会員250万人を遥かに超えている。
ファッションのネット販売には、「服一点につき写真を10枚前後つけ、縫い目やボタンの形といった細かい部分まで見せる。ブランドごとにサイズが違うため、改めて実寸を測って掲載」して買い手の不安を払拭するなど、進化は急だ。
“手のひらでの買物”がファッションの主流となり得ることも問屋街は忘れてはなるまい。時代は変わってきている。
