宿屋四郎兵衛 「パワフルワンポイント」 （2005.5.20〜2007.6.1） No. 15 年の終わりは“笑い”で。 笑い収めといきたいもの 　05年は、昨年と比べても天災が少なく、明るく笑い収めができそうな年の瀬を迎えている。景気はほぼ回復しており、いささか気は早いが年明けにも下り坂懸念が強まってこようというもの。 　とはいえ、日本経済が明らかに持続的な景気回復局面に入っていることは衆目の一致するところで、今まで苦しんできた長期的課題のいくつかにも終止符が打たれつつあるといえる。中国やアメリカ経済に対する懸念は、なお払拭することはないとはいえ、すべてが完璧にはいくわけがないだけに、幾つかの懸念材料を抱えての年越しになりそうだ。 　それにしても、この日本の社会全体を覆い尽くす暗さはなんであろうか。次々と発生する不可解な事件は何を意味しているのか、一概にインターネットのせいとは言えないが、社会の深層部分で明らかに過去から日本人を支えてきた社会の規範ともいうべきものが、狂い始めてきたのだと言えるだろう。戦後50年、日本経済に大変動をもたらした衝撃が、遅ればせながら日本社会全体を変えようとしているのかもしれない。 　景気さえ回復すれば、とか、郵政が民営化すればすべて解決する、といったレベルでは如何ともし難い現実が突きつけられている。小泉流構造改革の正体は、まさに「バンドラの箱」を開けただけのこと、ひとつの課題に手をつけたことが事態を解決に向かわせるどころか、むしろ無数の課題に拡散、飛び散ってしまい、もはや手がつけられない状態に陥っているといえるだろう。 　資本主義社会の行く末は、そして私たちの将来がどのように変質して行くのか判りようがないほどのスピード感で社会は変貌しつつあるのである。 　こんな時代であるからこそ、心からの“笑い”が求められている。 ネット化社会の不気味 　ネット社会の不気味さで、記憶に新しいところでは、東証マザーズ市場で発生したジェイコム株売買を巡る椿事に、唖然とさせられる。みずほ証券が、担当者のミスで【1株=61万円】と入力すべきところを【1円=61万株】で売りに出したという。入力段階での「警告」を無視しての売り注文であった。ジェイコムの発行株式が14,500株しかないのに、まさに驚愕の売買成立である。 　テレビでは様々の識者が、様々な議論をしている。担当者の責任より（警告表示を無視したにもかかわらず）、システムに問題ありとの意見が大勢を占めているが、多分事態はもっと深刻で、単純にシステムの修正はできまい。コンピュータの難しさは、一箇所の変更が思わぬ個所でのトラブルを呼ぶからである。どこに発生するかは動かしてみないと判然しないのが常識だ。 　このネット化社会で、かの有名な「ハインリッヒの法則」が生きようとも思えぬが、「1つの大事故の陰に29の小事故があり、さらにその陰に300の異常がある」というもの。大事故を防ぐには、まず小事故、異常を常にチェックする必要があるのである。この300の段階でシステムの異常に担当者が気づくべきなのであり、異常であるかどうかは、経験豊かな担当者にしか判らないものなのである。 　「ブログ」など、多くの犯罪に使われるネット化社会の歪み、底知れぬ不気味さに対抗するには、人間の持つ底知れない叡智をおいて他にはあるまい。 “笑い”がもたらす社会 　悲惨な事故と背中合せの航空機業界には、もうひとつ「マーフィーの法則」というものがある。「間違う可能性のあることは、必ず誰かが間違える」というもの。 　たとえば、「間違った取り付け方のできる部品は、必ず誰かが間違って取り付ける」「間違いやすい入力の仕方は、誰かが必ずミスを犯す」のである。 　このミスを防ぐ方法は「おおらかなるカキクケコ」にある。すなわち、 「カ」=カッカするな 「キ」=気にするな 「ク」=クヨクヨするな 「ケ」=ケンカするな 「コ」=コセコセするな （早大教授　黒田勲氏）とある。 　もうひとつ航空業界には、「安全のABC」というのもあるという。 「A」=あたりまえのことを、「B」=ぼんやりしないで、「C」=ちゃんとやれ、 である。 　コンピュータをコンピュータで制御するのではなく、人間がコントロールする仕組み作りこそが、これからも求められるのである。コンピュータと人間との共生であり、それには笑いによる心のゆとりが必要だ。 　笑いは、他人から与えられるものだけではなく、自分自身で生み出せるものである。医学的な見地からは、笑いが、体にとってよい影響をおよぼすことが証明されている。笑うことで頬の筋肉が動く、それでストレスが解消、また鎮痛作用タンパクの分泌が促進されて血圧も下がる、心臓を活性化させて血液中の酸素を増やすことで循環器疾患の治療に用いられることもあるという。 　“笑い”の中にこそ企業繁栄のひらめきがあるのではないか。 東京問屋連盟：問屋連盟通信：2005/12/20掲載