宿屋四郎兵衛 「ずばり！単刀直言」 （2007.6.20〜2009.5.20） No. 23 期待される問屋街の“売れるモノ”とは？ 問屋街には売れ筋がある！ 　このところ外部で聞く問屋街の評判はなかなかのものだ。 これは繊研新聞を始めとする業界紙が意識的に問屋街を取り上げていることも大いに関係しているだろうし、また、問屋街の有力商社が従来の姿勢とは異なり、積極的に取材に応じていることも大きいと思われる。 問屋街の有力企業が発している商品情報に対して、売上逓減に苦しむ多くの小売企業が敏感に反応している状況、といっていいだろう。明らかに経済そのものは「踊り場」から下降局面にさしかかっていることは今や明らかとなっている時だけにこの評判は大きい。 食品業界の低迷については、原油高に端を発した主力食材の高騰で小売単価が上がり、それに対して「無理して買わない」という消費者の姿勢が明白であり、それなりの説明もつく。しかし、ことアパレルに代表されるファッショングッズについては、昨年（07年9月以来）からの不振がいまだに継続している。 「潮目が変わった」としか表現のしようがないのが現状だ。 問屋街商社にチャンス その中にあって「問屋街に行けば何かありそうだ」との評判は素晴らしいことだ。各商社の商品開発努力が実を結びつつあると言えるだろう。 一部の有力商社の商品群、あるいはショップ提案等が評判を呼び、とにかく一度は問屋街に行かなくては、と多くの小売企業のバイヤーが足を運ぶようになれば、目的の商社以外にも「ついで買い」商談のチャンスが生まれようというものだ。 アパレルに止まらず問屋街を構成する各商社が自社の得意企画商品をしっかり見せていくことで、問屋街の評価が一段と上がるはず。また、問屋街に行けば「何かあるよ」が、低迷する消費マーケットの牽引車にすらなろうというもの。 「他所の客のことは知らない」ではなく、積極的に問屋街の賑わいを各商社が演出すべきだ。 「いつ行っても問屋街は昔のまま、商品も変わらんね」（建物、街の佇まいのことではなく）との評価を受けるようでは、まさに先がない。突出する有力企業群と共に問屋街全体が、売れ筋を提案していきたいものだ。 激減した卸・問屋業 　改めて商業統計の数字など持ち出さずとも、業界に携わる関係者なら誰の目にも問屋業の衰退は明々白々であることは否定できまい。おそらく20世紀末での問屋企業数を100とするなら、今は20あるかどうか、が実感であろう。 　うちは右から左に商品を流すだけの問屋業ではなく、商品を企画し生産する卸業だ、あるいはアパレル・メーカーだと自称する企業も含めて、それくらいの実数になっているのではなかろうか。周知のとおり、アパレル関係の卸は、中小・零細といえども卸専業ではなく直営店の展開を目指している。卸と小売業との距離はますます狭まる方向にあり、純然たる卸専業は稀になる。 　百貨店やGMS、有力専門店に群がっていた多くの問屋・卸企業の多くは、現在どのような状況にあるのか。業種別、アイテム別に、たとえばスカート、スラックス、ニット、ブラウスなどで高い技術力を誇示した企業群、これらはいずれも百貨店の単品売場（平場）と運命を共にしたと言えるだろう。 　力のある卸企業群は、いずれも総合アパレル業態から、有力ブランドを総合的に扱う小売企業へと転進している。そして、今や製造業企業ですら小売企業を志向している時代である。 窮地の在来小売企業 　問屋業の激減と小売業態の変貌は現象の裏表の関係である。 こうした広義の問屋業の衰退は、問屋業を頼りとして成り立ってきた多くの在来の小売企業を危機に追い込んでいる。問屋が廃業することは、小売店にとっては補給を断たれるのと同じことなのだ。問屋機能の活用で成り立ってきた在来小売企業の多くは、今やその商品補給をどうするのかという苦しい選択に迫られている。直近の事例で言えば、子ども服やベビー服業界を見れば明らかだ。 少子高齢化等の事情があるにせよ子ども・ベビー関連商品の生産流通経路は大きく変化してしまった。在来の小売店は問屋の廃業で商品の仕入れが困難になっているのが実情だ レディス・アパレルメーカーの中には、得意先である小売企業に対して、フランチャイズ契約によるブランド・ショップを持ちかける例も今後は増えてこよう。売れ筋確保のできない小売店にとってメーカーとのFC契約は救いの手ともなる。 販売先の減少に苦しむ卸業と、商品手当ができない小売企業の利害が一致する瞬間ではある。どちらが有利とはいえないし、共倒れの危険性も否定できない。 「安くて良い」商品は手に入らない？ フレデリック・フォーサイスの小説は以前からファンであり、好んで読み続けている。「ネゴシエーター」なんて言葉をかって流行らせたこともあり、ご存知の方も多かろう。そのフォーサイスの近著「アフガンの男」に、ドキッとする箇所があった。 英国SISテロ対策本部海事部門責任者に以下のように語らせているのだ。 “ショッピングモールやガソリンスタンドに立ち寄る人間のなかに、世界貿易全体が今やジャスト・イン・タイム方式の供給システムに依存していることを理解していない者は一人もいません。いまは在庫や備蓄はもたないのです。 中国で作られ、月曜日にダラスで売られるTシャツは、おそらく、前週の金曜日には港に着いているはずです。”（邦訳） 慢性的な過剰在庫に苦しんできたアパレル業界も、今や画期的な生産システムの導入により、作り過ぎ、生産過剰という事態は過去のものとなりつつある。 今秋にも日本上陸を果たすスエーデン発の世界ブランド「H＆M」は、価格の安さと共に商品を世界中どこの店舗にでも同時にデリバリーするモノづくりの仕組みが圧倒的と言われている。 流通の巨人「H＆M」に勝つためには、どの企業も「必要な商品を、必要な数量だけ、必要な時に」デリバリーしなければならない。流通過程で商品が過剰になる、あるいは無駄な在庫が発生するということは許されないのだ。 安くて良い商品づくり 問屋街といえども待っていれば商品が向こうからやってきた時代ではない。有利な条件で「いいものを安く仕入れられる」可能性は極度に狭まっている。自社の得意商品を開発し、自ら生産するリスクを負わない限り事業の存続はあり得ないのだ。 東京問屋連盟：問屋連盟通信：2008/9/1掲載