宿屋四郎兵衛 「ずばり！単刀直言」 （2007.6.20〜2009.5.20） No. 25 劇的変化を見せる小売業界と問屋街のあり方 ファストファッション 　問屋街に対する期待の高さについて前々号で述べた。 　“問屋街に行けば売れ筋があるよ”とは、贔屓目なしの最近の世間の声だ。それだけファッション（流行）の流れが速く、従来型の企画サイクルで回しているアパレルやSPA企業でさえ、顧客の動きについていけないという現実がある。そこで頼みが問屋街だ。 　最近、「ファストファッション」、あるいは「ファストアパレル」とよばれる企業群が急成長している。今話題のH＆MやZARAなどのグローバルSPA、TOPSHOPのようなハイストリート・ストアまでを含めた表現だ。ユニクロやしまむらもその範疇に入るかも知れない。 　そもそも「ファストアパレル」とは、横山町馬喰町の現金問屋が発端で、その後同機能を持つソウル東大門市場のキャリ-調達（一泊二日で作って持ち帰る）の零細アパレル企業群が注目を集めた。これらの地域で提供される商品を評した言葉でもある。もちろん、キャッシュ＆キャリを原則とした仕組みだ。 ところが、近年、ファッションというか、モードそのものがどんどん大衆化してしまい“うまい・速い・安い手軽なファッション”がメジャー化してしまったことによって、改めて問屋街の持つ商品提供機能に注目が集まってきたのだ。 従来型企画仕入体制のアパレル企業にとっては、とにかく問屋街に行って、当面の売れ筋を集めない限り、お客様を他店に持っていかれてしまう事態を招くことになる。 上陸した！H＆M 　アメリカ・フロリダ州を襲うハリケーン並みに日本の流通業界を震撼させたH＆M（ハリス＆モーリス）が、ついに銀座にその全貌を現した。 　すでに、問屋街からも見に行かれた人もいるはずだが、「まあ、ZARA程度で、そのうちに」と感じた業界人は多かろう。 （H＆Mの袋を抱えた顧客でZARAも混雑していた）。日本のお客さんは厳しいのだ！ 　業界に詳しい小島健輔さんによると、H＆Mのモノ作りは「企画決定から店頭投入まで最速3週間」らしい。しかし、同時に小島氏は、“自社工場を軸とした逆看板システムとグローバルロジスティクスで一週間以内に全世界で店頭投入出来る「ZARA」はもっと速いし、109のキャリーアパレルは最速3日で商品を店頭投入している”と指摘している。 　反面、日本の有力小売店「ローリーズファーム」や「グローバルワーク」等は8週間を要し、また「ユニクロ」「GAP」等は4か月から5か月を要しているという。 　比較するまでもないが、従来型の日本の大手アパレルメーカーは大変な「スローアパレル」であることに違いはない。が、企画から店頭投入が早いばかりが、ビジネス成功の条件とは言い切れない。そこにファッションの奥深さがある。 小売業界を知らない？ 　長年、問屋街で仕入れを続けるある有力小売店主に言わせると、 「問屋街の店主は、得意先であるべき小売店の状況をほとんど知らないのではないか、大体、店頭は店員任せで店頭に立っているのを見たことがない」と手厳しい。 「自分で得意先である小売店に出かけて行き、消費者が何を欲しがっているのか、まず見ていないね」「地方の小売店の店頭がどのようになっているのか、全く興味を示さない、理屈は言うがね」「ただ、問屋街への客足が落ちた、減ったとばかり言っているのは、困ったものだ」 　「問屋街の内部だけでいろいろ改革の秘策を練ったところで、顧客のことを知らない、現実を見ないで効果的対策など打てるはずはありませんね」「国や都も消費者のことは知りませんからね」と言い切る。「問屋さんは、小売店あっての問屋でしょう」 　こんなことでは小売業界からの現状から見て益々問屋街だけ「置いてけぼり」を食いますよ、ならまだしも、問屋街から仕入をする必要のない小売店ばかりが栄えて、問屋街そのものが必要なくなってしまいますね。問屋街を頼りの小売店のためにも、もっと考えて欲しいね。 “待ち”の問屋街 問屋街ビジネスの成り立ちは、小売店が買い物に来てくれるのを待つスタイルが根幹である。キャッシュ＆キャリ方式だ。問屋街から小売店に出かけていく必要など元々なかったのだ。言葉は悪いが、ただ商品を並べておけば、多くの小売店が争って仕入れにきた。製造業者、メーカーもアパレル問屋も自社企画商品の売れ残りやキャンセルもの、今流のOEM外れの商品を流通させる意味で、問屋街を上手に活用してきた時期もあったのだ。 　問屋街の存在が、日本の流通構造を支えてきた時期があったことは否定できない。 　すでに、その時期は過ぎ去ってはいるが、問屋街も一時期多くの営業マンを要し物流機能を抱える先進的な商社機能を存分に発揮してきた時期もあった。流通改革の旗手たらんとした時代だ。 小売業以外無用の時代 　すべての業界は、最終消費である小売店に「前のめり」の時代になっている。 　「成熟化の時代」「消費多様化の時代」、そして「新パラダイムの時代」と評される今日は、何も日本固有の現象ではなく、世界中何もかもが小売中心に回ってしまっているのだ。 　以前には「暗黒の大陸」とまで言われた製造業での課題、流通上の課題等はITの進化・発展、物流（道路事情等）の驚異的革新で、その多くが世界でも若干の超々後進地域を除き、すでに解決済みなのだ。 　日本の百貨店の07年度売上高は、ピーク時91年より2兆円減って、小売におけるシェアは5%。減少分の半分1兆円は衣料品だ。 　GMSの07年度もピーク時97年より3兆円の減。小売のシェアは10%に欠ける。減少分のうち1兆7千億円は衣料品だ。 高速経営時代へ 　市場は拡大を続けている。ショッピングセンター（SC）、現在の小売シェアは27%に達すると見られる。1SCには、平均100店舗、4割はファッション系。アパレル系専門店のSC入店条件は、(1)総売上の伸長(2)粗利益は50%以上(3)営業利益10%以上とある。それを可能にするためには、(1)販売ロスの削減(2)在庫ロスの削減(3)高速経営（現場主義とスピード、反射神経経営）が必要とされる（繊研新聞より）。 　この現実に対処されている問屋街企業も大手中心に少なくはない。また、積極的にファストアパレルをターゲットに取引を拡大中の企業も注目を集めているのは事実だ。問題は、1企業の課題に止めず問屋街全体の問題として取り組める勇気が、いま必要なのではないか。 東京問屋連盟：問屋連盟通信：2008/10/1掲載